ZEH仕様の注文住宅を建てるメリットとは？デメリットも合わせて確認！

最近話題になっているZEH住宅をご存じでしょうか。環境にやさしい住宅といわれていますが、実際にZEH住宅にすることでさまざまなメリットがあります。健康で快適なだけでなく省エネ・創エネにもなり家計にやさしいZEH住宅の特徴やメリット・デメリットについてご紹介します。

ZEH住宅とはどのようなもの？

ZEH（ゼッチ：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、断熱性能等を大幅に向上させながら、効率的な設備の導入によって室内環境の質を維持しながら大幅な省エネルギーを実現すると同時に、再生可能エネルギーを導入することで年間のエネルギー消費量の収支をゼロにすることを目標にした住宅です。

簡単にいうと、創るエネルギーの量が使うエネルギーよりも大きくなることを目指します。政府は2020年までに住宅メーカーなどが新築する注文戸建住宅の半数以上、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す目標をかかげ、さまざまな取り組みを行っています。主な消費エネルギー削減の取り組みとしては、建物の高断熱化や省エネ関連の設備導入が挙げられます。

また、エネルギーの収支を確認できるシステムや省エネ効果の高い給湯器やエアコンの導入により、できるだけ少ないエネルギーで快適な生活の実現を目指します。エネルギーを増やすための取り組みとしては太陽光発電の導入が挙げられます。自然環境を活用することで二酸化炭素を排出することなくエネルギーを作り出せます。

ZEH仕様の注文住宅を建てるメリット

実際に住むことになった場合どのようなメリットがあるのでしょうか。

光熱費の節約

高い住宅機能と高効率の設備によって、使用する電力を最小限に抑え、太陽光発電システムによって電力を創り出すため光熱費が節約できます。断熱性が従来の住宅と比較して非常に高いため、外気を部屋の中に取り込みづらく部屋の空気を外に逃がしづらいので、無理せず省エネできます。もし自家発電した電力の量が消費電力を上回った場合、電力会社に買取ってもらうこともできます。

快適な環境

高断熱の住宅は室温を一定に保ちやすいため、夏は涼しく、真冬でも室内の体感温度は暖かく感じることができます。急激な気温の変化に伴い血圧が変動してからだに悪影響を与えるヒートショックを防ぐ効果もあります。

停電時の対応

太陽光発電システムを使い蓄電しておけば、台風などの災害で停電が起こった場合にもその電気を使用できます。蓄電池があれば、日が落ちた後にもためておいた電気を使えるので節約にもなります。

補助金申請

ZEHはパリ協定で結んだ国際公約を果たすために推進されている国策です。国が決めた基準を満たすことで国から補助金が出ます。補助金制度の概要は年度ごとに変わるため確認が必要です。2021年度は対象住戸が満たす条件に従って60万円もしくは105万円補助金が支給されると発表されています。ZEHは初期費用が負担となるケースが多いですが、補助金をもらうことで負担を減らすことができます。

資産価値の向上

省エネ・創エネに特化しているため、将来引越しや相続などで売却することになった場合でも資産価値が下がらないため比較的高値で売却できるかもしれません。

ZEH仕様の注文住宅を建てるデメリット

省エネにもつながり災害にも強い、よいこと尽くめの住宅に思えますが、いくつか知っておきたいデメリットもあります。

設備費がかかる

太陽光発電設備や他の各種設備もエネルギー効率に優れたものを導入するため、初期導入コストが従来の家よりも多くかかります。また、太陽光発電は4年に1回メンテナンスが必要となります。また、建設コストも一般住宅より高い傾向にあります。まだ新しい住宅のスタイルなので、経験の浅い住宅メーカーなどでは対応できない場合もあります。事前に実績のある住宅メーカーを調べて依頼するようにしましょう。

デザイン面に制約がかかる

優れた断熱性や気密性を意識した住宅づくりをするため、部屋を間仕切ったりLDKを小さくしたりする必要があります。大きな窓を設置できない、開放的な間取りにできないなどさまざまな制約があります。太陽光発電の設備を設置する場合には、屋根のデザインも自由度が制限されます。また、屋根裏部屋や屋上のスペースが確保できないこともあります。

天候に左右される

太陽光発電は太陽光を利用するため、悪天候の場合は発電量が減ります。日照時間が短い冬や梅雨の時期は発電量が減ることを認識しておく必要があります。太陽光発電には、余った電気を買取ってくれる制度もありますが、その買取金額は年々減少傾向にあります。また、余剰電力の買取には期限がありますので気を付けましょう。

長期優良住宅の認定を受けるための条件

長期優良住宅の認定を受けるためには、厳格な基準が設けられています。その条件を、順番に見ていきましょう。

居住環境

まず、居住環境の面では、地域の景観や計画に配慮し、景観や地域の調和を図ることが求められます。例えば、景観の調和がとれない派手なデザインだと、長期優良住宅の認定が降りにくいです。

住戸面積

住戸面積については、戸建て住宅は一定以上の広さが必要であり、最低でも1階の床面積が40平方メートル以上であることが条件とされています。

省エネルギー性能

省エネルギー性能も重要な基準の一つです。断熱性能などを高め、冷暖房の負荷を軽減するために、特定の性能等級を満たす必要があります。具体的には、断熱性能等級「等級5」かつ一次エネルギー消費量等級「等級6」を達成する必要があります。

劣化対策・耐震性

また、劣化対策や耐震性も大切です。劣化対策等級「等級3」に適合し、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造に応じた基準をクリアする必要があります。耐震性についても、極めて稀な地震に対して住宅が損傷しにくい構造である必要があります。

維持管理・更新のしやすさ

さらに、維持管理や更新のしやすさも重要な要素です。特に、耐用年数が短い配管設備などについては、定期的な点検やメンテナンスが容易に行えるように対策を講じる必要があります。維持保全計画も策定し、住宅の構造的な耐久性や設備の機能性を維持するための計画を立てることが求められます。

災害配慮

さらに、災害への配慮も重視されます。災害が発生する可能性のある地域では、地域の危険性に応じた対策を行うことが要求され、行政の指導に従う必要があります。

長期優良住宅を建てるメリット

長期優良住宅を建てることで、多くのメリットが得られます。ひとつずつ見ていきましょう。

安全で快適な生活を送れる

まず第一に、長期優良住宅は長期にわたって安全で快適な生活環境を提供します。劣化対策や災害対策が徹底されており、高い耐震性能や省エネルギー性能があります。これにより、住宅の資産価値も長期間にわたって安定し、売却時にも他の住宅に比べて高値で取引されやすいです。

税制面で有利

税制面でも、長期優良住宅には特例措置があります。例えば、住宅ローン減税では控除対象額が引き上げられます。控除率も0.7％となり、最大で控除額455万円が適用されるのです。また、投資型減税では性能強化費用の一部を所得税から控除できます。

住宅ローン金利を引き下げられる

住宅ローン金利についても、長期優良住宅の取得に際しては特例があります。例えば、フラット35Sやフラット50では、金利が通常よりも引き下げられる特典があり、初期の数年間は年0.75％引き下げられることが一般的です。このような特例は、住宅の購入や維持にかかる費用を抑えることができるため、大きな経済的利益をもたらします。

フラット35S（金利Aプラン）および維持保全型について

●当初5年間：年0.75％引下げ
●フラット35子育てプラス利用の場合は、当初5年間、年1.0％引下げ（若年夫婦世帯※1または子ども1人の家族※2）
※1借入申込み時に夫婦であり、借入申込み年度の4月1日において夫婦のいずれかが40歳未満である世帯
※2借入申込み年度の4月1日において18歳未満である子

地震保険料が安くなる

さらに、耐震性能が高い場合には地震保険料の割り引きを受けることができます。耐震等級に応じて地震保険料が割引きされるほか、免震建築物であればさらに割引きが適用可能です。これにより、災害に対する経済的なリスクも軽減されます。

「耐震等級割引き」と「免震建築物割引き」について

●耐震等級割引き
・耐震等級2：30％割引き
・耐震等級3：50％割引き

●免震建築物割引き
・50％割引き

地域型住宅グリーン化事業の補助金を利用できる

最後に、地域型住宅グリーン化事業の補助金も利用できる可能性があります。この補助金は、地域の中小工務店などが整備する木造の長期優良住宅の建設を支援するものです。住宅1戸あたり、最大140万円の補助が受けられます。

長期優良住宅を建てるデメリット

長期優良住宅の購入には、考慮すべきデメリットも存在します。

時間や手数料がかかる

まず第一に、長期優良住宅の認定を受けるためには時間と手数料がかかることが挙げられます。申請は着工前に行われる必要があり、行政手続きのために時間がかかるばかりでなく、申請先によっては手数料も発生します。

建設費用が高くなる

さらに、建設費用が高くなる傾向があります。長期優良住宅の認定を受けるには、高い耐震性能や省エネルギー性能を確保するために特定の設計や材料が必要です。これにより、一般の住宅よりも建設費が増加することがあります。

定期健・メンテナンスが必須

また、入居後も定期点検やメンテナンスが必要です。長期優良住宅は耐久性や品質を維持するために、維持保全計画に基づいた定期点検やメンテナンスが義務付けられています。これには長期的な計画と費用が必要であり、定期点検の期間や頻度も法律で定められています。また、維持保全を怠ると認定の取り消しや補助金の返還を求められる可能性もあります。

まとめ

ZEH仕様の注文住宅は、高い断熱性能や省エネ設備、太陽光発電によって光熱費を抑えながら、快適で災害にも備えやすい住まいを実現できます。一方で、初期費用や設備のメンテナンス費用、設計上の制約などもあるため、メリットとデメリットを十分に理解したうえで検討することが大切です。

また、長期優良住宅は耐久性や耐震性、省エネルギー性能など一定の基準を満たすことで、税制優遇や住宅ローン金利の優遇などの制度を利用できる点が魅力です。それぞれ特徴や認定基準、得られるメリットが異なるため、自分たちのライフスタイルや予算、将来設計に合った住まいを選びましょう。住宅会社へ相談する際は、ZEHや長期優良住宅の施工実績や各種補助制度への対応実績も確認しておくと安心です。

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