ZEH仕様の注文住宅を建てるメリットとは?デメリットも合わせて確認!
最近話題になっているZEH住宅をご存じでしょうか。環境にやさしい住宅といわれていますが、実際にZEH住宅にすることでさまざまなメリットがあります。健康で快適なだけでなく省エネ・創エネにもなり家計にやさしいZEH住宅の特徴やメリット・デメリットについてご紹介します。
もくじ
ZEH住宅とはどのようなもの?
ZEH(ゼッチ:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、断熱性能等を大幅に向上させながら、効率的な設備の導入によって室内環境の質を維持しながら大幅な省エネルギーを実現すると同時に、再生可能エネルギーを導入することで年間のエネルギー消費量の収支をゼロにすることを目標にした住宅です。
簡単にいうと、創るエネルギーの量が使うエネルギーよりも大きくなることを目指します。政府は2020年までに住宅メーカーなどが新築する注文戸建住宅の半数以上、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す目標をかかげ、さまざまな取り組みを行っています。主な消費エネルギー削減の取り組みとしては、建物の高断熱化や省エネ関連の設備導入が挙げられます。
また、エネルギーの収支を確認できるシステムや省エネ効果の高い給湯器やエアコンの導入により、できるだけ少ないエネルギーで快適な生活の実現を目指します。エネルギーを増やすための取り組みとしては太陽光発電の導入が挙げられます。自然環境を活用することで二酸化炭素を排出することなくエネルギーを作り出せます。
ZEH仕様の注文住宅を建てるメリット
実際に住むことになった場合どのようなメリットがあるのでしょうか。
光熱費の節約
高い住宅機能と高効率の設備によって、使用する電力を最小限に抑え、太陽光発電システムによって電力を創り出すため光熱費が節約できます。断熱性が従来の住宅と比較して非常に高いため、外気を部屋の中に取り込みづらく部屋の空気を外に逃がしづらいので、無理せず省エネできます。もし自家発電した電力の量が消費電力を上回った場合、電力会社に買取ってもらうこともできます。
快適な環境
高断熱の住宅は室温を一定に保ちやすいため、夏は涼しく、真冬でも室内の体感温度は暖かく感じることができます。急激な気温の変化に伴い血圧が変動してからだに悪影響を与えるヒートショックを防ぐ効果もあります。
停電時の対応
太陽光発電システムを使い蓄電しておけば、台風などの災害で停電が起こった場合にもその電気を使用できます。蓄電池があれば、日が落ちた後にもためておいた電気を使えるので節約にもなります。
補助金申請
ZEHはパリ協定で結んだ国際公約を果たすために推進されている国策です。国が決めた基準を満たすことで国から補助金が出ます。補助金制度の概要は年度ごとに変わるため確認が必要です。2021年度は対象住戸が満たす条件に従って60万円もしくは105万円補助金が支給されると発表されています。ZEHは初期費用が負担となるケースが多いですが、補助金をもらうことで負担を減らすことができます。
資産価値の向上
省エネ・創エネに特化しているため、将来引越しや相続などで売却することになった場合でも資産価値が下がらないため比較的高値で売却できるかもしれません。
ZEH仕様の注文住宅を建てるデメリット
省エネにもつながり災害にも強い、よいこと尽くめの住宅に思えますが、いくつか知っておきたいデメリットもあります。
設備費がかかる
太陽光発電設備や他の各種設備もエネルギー効率に優れたものを導入するため、初期導入コストが従来の家よりも多くかかります。また、太陽光発電は4年に1回メンテナンスが必要となります。また、建設コストも一般住宅より高い傾向にあります。まだ新しい住宅のスタイルなので、経験の浅い住宅メーカーなどでは対応できない場合もあります。事前に実績のある住宅メーカーを調べて依頼するようにしましょう。
デザイン面に制約がかかる
優れた断熱性や気密性を意識した住宅づくりをするため、部屋を間仕切ったりLDKを小さくしたりする必要があります。大きな窓を設置できない、開放的な間取りにできないなどさまざまな制約があります。太陽光発電の設備を設置する場合には、屋根のデザインも自由度が制限されます。また、屋根裏部屋や屋上のスペースが確保できないこともあります。
天候に左右される
太陽光発電は太陽光を利用するため、悪天候の場合は発電量が減ります。日照時間が短い冬や梅雨の時期は発電量が減ることを認識しておく必要があります。太陽光発電には、余った電気を買取ってくれる制度もありますが、その買取金額は年々減少傾向にあります。また、余剰電力の買取には期限がありますので気を付けましょう。
ZEHにはメリットとデメリットがありますが、環境にやさしく暮らしやすい住宅であることから今後も増えていくことが予想されます。補助金をもらうためにはいくつかの条件をクリアする必要がありますが、トータルで見るとコスト面でのメリットは大きいです。これから住宅を建てることを考えている場合には、ぜひ検討してみてください。